会社情報

会社概要

社名株式会社 アクセサリーマルタカ
事業内容アクセサリー・コスチュームジュエリー
マフラー・ストール・スカーフ・バッグ
ファッション雑貨・インテリア雑貨
スマートフォン関連商品企画製造卸
代表取締役直井 一高
創業1925年1月
設立1990年2月
資本金1,100万円
売上高20.6億円(2023年実績)
22.4億円(2023年実績 グループ連結)
社員53名
所在地東京都墨田区本所1−8−10
TEL:03-3625-1587
FAX:03-3623-7876
加入団体東京中小企業家同友会、(財)全国法人会
営業時間月〜金 9:30~18:30  (休業日:土・日・祝祭日)
グループ会社青島安夢工芸品有限公司(中国山東省)
株式会社BEADER
株式会社LTDS Japon
グループ全体:102名

映像で知る 創業からの歩み – そして100年企業へ –

マルタカの創業

 現会長の父 直井高安は、1903年(明治38年)に武将直江兼継の系譜と言われる家系に生まれ、12歳で上村装身具(現在の台東区鳥越)に弟子入りした。

 当時の弟子入りとは、”丁稚奉公”とも呼ばれ、仕事は教えて貰えるものではなかった。
高安も、上村家の炊事・洗濯・子守りなど家事をこなす傍ら、先輩である職人から”技を盗む”ことで技術と知識を自らのものにしていったのである。

 12歳という年齢は、現代でいえばまだ小学生の歳ではある。しかし、当時の情勢は15歳を過ぎると身に付いた分別が修行の邪魔をすると弟子入りを敬遠され、そして28歳前には独立しているのが常識とされるほどの早熟な時代であった。
 上村装身具での10年間の修行を経て、高安は1925年(昭和元年)当時22歳で簪・飾り櫛・帯留めの製造を社業とする直井装身具を本所区(現在の墨田区)石原一丁目で創業させた。

沿革

株式会社アクセサリーマルタカの沿革について
1925年 1月 直井高安(初代社長)、本所区(現 墨田区)にて直井装身具を創業。
かんざし、飾り櫛、帯留め等の職人として開始。
1964年 10月 創業者死去、直井高一郎(二代目社長、現会長)に引き継ぎアクセサリー加工職人の個人営業として、有限会社マルタカアクセサリーを墨田区本所1-8-10にて開業。
1972年 1月自社開発イヤリング金具(実用新案)販売会社:
有限会社ローブル創立。
1976年 8月墨田区本所1-10-1に会社及び営業所を新設。
1980年 1月直営店「デュエル」を京都府新京極にオープン。
1990年 2月株式会社アクセサリーマルタカ設立。
1991年 7月墨田区本所1丁目8番地に新社屋完成(鉄筋6階建)。
1993年 1月北京安夢商貿有限公司を北京市に設立、
北京市内の百貨店にて7店舗出店。
1998年 1月携帯電話周辺グッズに参入。
2004年 10月直井一高 社長(三代目)就任。
2011年 3月中国山東省 青島市 中国事務所(青島安夢商貿有限公司)を設立。
2013年アニメ・キャラクター業界参入 年商10億円達成。
2014年青島安夢工芸品有限公司設立 貿易公司から工場へ。
1000㎡に拡張 社員数40名。
2015年香港ディズニーランド取引開始 年商12億円達成。
2019年EC事業部新設 パーツのネット販売拡充を図る。
ショールーム新設 80㎡。
2020年南蛮貿易株式会社 グループ参入。
後に 株式会社BEADER に社名変更。
2021年年商22億円達成。
グループ年商24億円達成。
2025年 1月創業100周年。

メッセージ

株式会社アクセサリーマルタカの社長写真

経営理念

「共に育つ人生の教育道場」仕事を通じて人間性を高め、全員で「より良い会社」 をつくり、関わる全ての人と幸せになる


人が幸せになるとは、名誉を得ることやお金を稼ぐことだけではなく、私たちの仕事が人々の役に立ち、 更にそのことによって人々に喜び幸せを与えることが私たちの使命であり喜びである。
従って私たちは仕事を通じて「人々に幸せを与える」ことによって「自分も幸せになる」ことを目的とする。

ビジョン

日本一、お客様、取引先様から「喜ばれ」「感謝され」「信頼される」アクセサリーメーカーになる。

株式会社アクセサリーマルタカ
代表取締役 直井一高

支援活動履歴

◆ベトナム子供の家の支援活動の一環としてフェリシモ様とフェアトレード商品の共同開発販売。

◆アジアチャイルドサポートへ10年以上に渡って支援継続中。

◆1995年1月 阪神淡路大震災
食料品、衣料品物資などを全社員と会社で協力支援。

◆2022年3月 東日本大震災
食料品、衣料品物資などを全社員と会社で協力支援。

◆ミャンマーサイクロン
アジアチャイルドサポートを通じて支援。

◆ネパール大地震

◆2016年5月 熊本市災害・西日本広域豪雨災害・2018年10月 北海道災害などその他、日本各地の被災地へその都度支援。

◆2021年4月 ウクライナへ全社員と会社から支援
ADRA JAPAN:200万円
国境なき医師団:100万円

◆2022年3月 シリア・トルコ地震
全社員と会社から支援
ADRA JAPAN:200万円

◆2024年1月 能登半島地震
全社員と会社から
アジアチャイルドサポートを通じて支援:300万円

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